2010年5月アーカイブ

食品衛生法で、食品添加物は「食品の製造の過程においてまたは食品の加工若しくは保存の目的で、食品に添加、混和、浸潤その他の方法によって使用する物（食品衛生法第4条第2項）」と定義されています。

加工食品を作る場合、原材料に甘味料、着色料、保存料、酸化防止剤、香料などを加えて、食品の味を調えたり、色を調整したり、腐敗や食中毒を防いだりする働きをします。

これらの食品添加物は、最終製品まで食品に残留して効果を発揮するため、一般に認識されやすいものです。

一方、加工食品の製造中に使用されますが、途中で除去され、最終製品に残らないものを食品衛生法でいう「食品添加物」になります。

このような食品添加物には、大豆や菜種から油を採取するときに使用される抽出溶剤、酒やビールの製造中に不純物を吸着・除去するために使用される活性炭やケイソウ土などのろ過助剤などは、最終製品に残留しない食品添加物です。

「食品添加物」という言葉は1947年に生まれましたが、実際にはもっと長い歴史があります。

人類は、食品を保存したり、味をよくしたり、あるいは食品をおいしく見せるために様々な工夫をしてきました。

食肉を岩塩で包むことで、保存性が高まり、変色も抑えられることが知られていますが、これは岩塩に含まれる硝酸塩が細菌の作用により亜硝酸塩に変化することによってもたらされる効果です。

亜硝酸塩は、現在では発色剤として用いられています。

さらに、食塩を製造する過程で「にがり」が生成されることを発見し、これを豆乳に加えることで豆腐を作るようになりました。

これは現在では豆腐凝固剤として用いられています。

このように、食品添加物は古くから食品の保存、調味、加工等に用いられており、私たちの食生活を安全で、楽しいものにしてきたものなのです。